信託財産留保額のメリットに疑問

投資信託/ETF/ETN

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投資信託の3大コストといえば、「購入手数料」 「信託報酬」「信託財産留保額」です。

◇購入手数料:買付時にかかる

◇信託報酬:保有時にかかる

◇信託財産留保額:解約時にかかる

簡単にいえばこういうこと。当然コストなので、単純に低ければ低いほどいい。

購入手数料はノーロードのファンドを選べば回避できますし、信託報酬についても良質なインデックスファンドやETFのおかげで、だいぶ許容範囲のものが増えてきました。

では、信託財産留保額についてはどうか?

一般的には信託財産留保額はあってもよい手数料とされています。解約時にペナルティとなる手数料を課すことで、解約や短期売買を抑制する、ファンド保有者の利益を守る(迷惑料)ということが理由とされています。

でも、普通は逆のことも考えませんか?

つまり信託財産留保額があるファンドは購入する際に壁を感じるということです。最初から解約時に手数料が余計にかかるファンドとわかっている場合、選ぶのを躊躇してしまうのではないかという話です。実際、私の場合は(その判断が合理的かどうかは別として)そうです。その結果、買いが細れば、そのファンドは資金を集められない、純資産が成長できない…となるわけですから、長期保有という観点から見ると、必ずしも歓迎できるコストではないかと…

よって、信託財産留保額はあってもいいけど…ないほうがいい、なければ越したことはないと考えています。信託財産留保額が設定されているファンドのほうが、統計的に安定運用できているというデータでもあればよいのですが、そういったことは本当に認められているのでしょうか?

信託財産留保額の効果やメリットが紹介されている本やサイトはいくらでもありますが、データとして示されているものは見たことがないので、これも”作られたストーリーなのではないか?”と疑っています。

この点については、改めて調べてみることにします。

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