教育訓練給付制度を利用して資格にチャレンジでもしようかな

ID-100271738

どうも最近、仕事も趣味もマンネリ気味なので日常生活に変化をつけようと考えています。漠然となんですが、何か新しいことにチャレンジしたいという気持ちが高まっています。

…と言っても仕事人間ではないので、より一層仕事に打ち込む!ということはありえない。かといって遊び人間というわけでもないので、羽目を外そうとも思わない。あらためて考えていると、どっちつかずの中途半端な人間なんですよね、、、

だったらとことん中途半端で行ってやろうということで、”仕事に関係しそうな資格の取得”でも考えてみようかなと。いまのところはFPや宅建が第一候補。ただマンションを買ったので、マンション管理士にも興味があったりと定まりません。

いずれも国家資格ですが、司法試験のような重たい試験ではないので趣味の延長でチャレンジできるのではないかと思います。

難易度や合格率から考えると独学でもなんとかなりそうですが、明らかに効率が悪いし節約すべきは費用ではなく時間だと考えているので、資格予備校での短期集中型を想定しています。大手有名どころのホームページを見る限りでは、いずれの資格も10万円以内で速習コースがありそう。健全な自己投資と考えると惜しくはない費用ですが、国の制度(教育訓練給付金)を使えば、一部の費用を助成してくれます。私も受給要件を満たしているようなので、問題なく利用できる。

給付対象者 : 雇用保険加入期間などの要件を満たす
支給額 : 原則として給付教育訓練経費の20%相当額で上限額は10万円。
申請方法 : 受講終了後1か月以内にハローワークにて申請
提出書類 : 教育訓練給付金支給申請書、教育訓練修了証明書、雇用保険被保険者証など

教育訓練給付制度について(厚労省)

割とメジャーな給付金だと思うのですが、知らない人も結構多い。なお受給の条件は雇用保険を納付している人となっています。働いていない人や働いているとしても雇用保険を払っていない公務員などには、(過去に一定期間納付している実績がなければ)受給資格がありません。普通に会社員として働いていればほとんどの方は受給資格を満たしているはずですので、なにかの資格に挑戦しようと思う人はとりあえずこの制度を利用して、自己負担の軽減につとめることをおすすめします。

これも納税者の大事な権利の一つ。

%d人のブロガーが「いいね」をつけました。