【知らなきゃ大損】会社員が絶対使うべきおトクな福利厚生10選!

生活改善情報
◆ 会社員をしているが、会社の福利厚生についてよくわかっていない
◆ 福利厚生にたしいて興味関心がない
◆ 福利厚生を有効に使って、人生を充実させたい
 
会社員をしているとどうしても、組織に縛られる、人間関係に悩まされる、時間的な自由がない…というネガティブな部分が注目してしまいがちです。
 
ただ、組織に属している強みもたくさんあります。すぐにイメージに浮かぶのは、収入の安定性や、社会的信用の大きさでしょうか。
 
そしてその2つに勝るとも劣らないのが、会社が従業員に提供している福利厚生です。
 
 
福利厚生は第二の給料といっても過言ではなく、これをうまく使いこなせるかどうかによって節約生活の成否、そして家計の安定感が変わってきます。
 
 
今回は会社員が絶対使うべきおトクな福利厚生10選!を解説します。
 
 
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下手な節約よりに労力をかけるよりも、会社の福利厚生を徹底的に利用したほうが、金額的な効果が大きい場合も多いです。

 
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【知らなきゃ大損】会社員が絶対使うべき超おトクな福利厚生10選!

社宅(住宅補助)

社宅

数ある福利厚生の中でも、最強なのが社宅制度です。

会社の規定(年齢・婚姻の有無・役職・実家の近さ)もあるので希望者全員が利用できるとは限りませんが、家賃が格安で設定されている場合がほとんどです。

社宅の形態は、「社員寮」「専用社宅」「借上社宅」など様々ですが、利用できるチャンスがあれば、ぜひ利用しましょう。

とくに住宅購入を考える必要がない独身時代は、一気に財産形成をすすめるチャンスです。

社宅制度がない場合でも家賃補助制度(住宅手当)を設けている会社も多いです。なんらかの制度が利用できないか、確認してみましょう。

 

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住宅費は固定費の中で最も大きいものです。そこをバッサリと節約できるのは、かなり効果的です。

 

休暇制度・休職制度

休み

休暇制度労働基準法で認められている労働者の権利です。これを法定休暇といいます。当たり前の話ですが、自営業者、フリーランスの方は休んでいる間の賃金保証がありません。

 

法定休暇の例

◆ 有給休暇
◆ 産前産後休暇
◆ 子の看護休暇
◆ 育児休暇
◆ 介護休業
◆ 裁判員休暇
 
上記の法定休暇に加えて、法律で定められてはいないものの会社が独自に規定している休暇もあります(法定外休暇)
 
 
法定外休暇の例
 
◆ リフレッシュ休暇
◆ 夏季休暇・年末年始休暇
◆ 慶弔休暇
◆ ボランティア休暇
◆ 配偶者出産休暇
 
 
あまり節約には関係ないかもしれませんが、適度にリフレッシュを図ることはストレスの解消にもつながりますので、生活の満足度も高まります。
 
また、休みの日に副業をして、複数の収入源を確保するという戦略もこれからの時代には必要になってくるはずです。
 
せっかくの権利ですから、フル活用しない手はありません。とくに有給休暇はもっとも基本的な休暇ですから、なるべく消化するように努めましょう。
 
 
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個人的には稼ぎの多さよりも、休みの取りやすさのほうが優先順位が高いです。

 

慶弔金制度

慶弔金

一般的な会社の場合、従業員の慶事や弔事、被災した場合など、規定の中で金額を支給する制度(慶弔金制度)が用意されています。

 

結婚祝い金従業員が結婚した際に支給される。
出産祝い金従業員が出産した際に支給される。対象が配偶者までの場合も。
死亡弔慰金従業員が死亡した際に遺族に支給される。対象が家族までの場合も。
傷病見舞金従業員が病気休暇した場合に支給される。
災害見舞金従業員が被災した場合に支給される。

 

親切な会社であれば総務さんが案内してくれるかもしれませんが、基本的には自分から申請しないと支給されないと思ったほうが無難です。

また、申請先が「会社」「労働組合」「親睦会」「互助会」「保険組合」など、複数ある場合もありますので、よく確認するようにしましょう。

 

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会社自体に制度がなくても、組合や部署の親睦会などで規定されている場合もあります。総務の担当社員や先輩に聞いてみましょう!

 

健康診断・人間ドック費用の助成

健康診断

会社は労働安全衛生法という法律によって、従業員に対して健康管理を行う義務を負っています。

この健康管理を行う義務の中に、「健康診断を受けさせる」という規定があります。労働者の最も基本的な権利と言えますが、同時に従業員側にも受診する義務があります。

 

労働安全衛生規則第44条
常時使用する労働者に対して1年に1回定期健康診断を行わなければならない。

 

この健康診断をもし自腹で受けようとしたら、いくらかかるかご存じですか?

健康診断は保険適用ではないので病院によって金額は異なりますし、また検査項目の多少でも変わってきますが、一般的な検診の場合おおよそ1万円前後はします。

この費用を(義務とはいえ)会社が負担してくれているわけですから、利用しない手はありません。

 

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会社によっては2次検査や、人間ドッグの費用、配偶者の検診費用についても助成してくれる場合がありますので、確認してみましょう。

 

 

健康保険の付加給付

社会保険とは

従業員は社会保険(健康保険)に加入していますが、会社によっては一般的な保険組合(協会けんぽ)ではなく、独自の健康保険組合を組織しています。

そしてこの健康保険組合には、法律で定められている給付(法定給付)に上乗せして支給される付加給付が用意されていることがあります。

 

付加給付の一例

傷病手当金付加金法定の傷病手当金に追加で支給される。
延長傷病手当金付加金傷病手当金の支給期間が終了した場合に延長で支給される。
出産手当金法定の出産育児一時金に追加で支給される。対象が配偶者の場合も。
家族埋葬料付加金法定の家族埋葬料に追加で支給される。
高額療養費付加金高額療養費で算出された自己負担額について、追加で補てんする。
 
付加給付を活用することで家計の足しになることはもちろんですが、保障が充実している分、必要以上の保険に加入する必要がないというのもメリットです。
 
 
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独自の健康保険組合に加入している会社にお勤めの場合は、どのような付加給付があるのか、ぜひ確認してみましょう。

 

社内預金・財形貯蓄

コツコツ貯金

会社員にとって財産形成の強い味方になるのが社内預金財形貯蓄です。

 

社内預金会社が給料から天引きした一部を、会社で運用する制度
財形貯蓄会社から支給される給料の一部を、会社が契約している金融機関に積み立てる制度

 

社内預金は金利は0.5%以上を確保するように厚生労働省から指導が出ています。会社によってはさらに利子を上乗せしてくれる場合もありますので、利子だけを見れば、社内預金がお得です。

注意点としては、あくまで社内で運用を完結させているので預金保障制度(ペイオフ)の対象外(倒産したら戻ってこない可能性あり)であることです。

財形貯蓄は社内預金と比べて金利的な魅力はありませんが、運用はあくまで金融機関ですからペイオフの対象です。

低金利の時代が続いているので昔に比べて旨味がなくなったと言われていますが、給料から強制的に天引きしてくれることで、先取りで貯蓄できるわけですから利用しない手はありません。

 

社内預金・・・社内で運用。金利が魅力。ただしペイオフの対象外。
財形貯蓄・・・社外で運用。金利は低いがペイオフの対象。非課税枠あり。 

 

また、天引き額を調整することで手元に残るお金を一定に保つことができるので、昇進・昇給したときに、生活費までも一緒にあげてしまうこと(パーキンソンの法則)を防ぐことができます。

 

パーキンソンの法則:収入が増えた時にそれに連動して生活費を上げてしまうこと
 
 
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パーキンソンの法則の罠にはまってしまうと、簡単には生活の質を下げることができなくなり、結果的に節約力が身につきません。

 

会社によっては社員持ち株制度を導入しているところもあります。積立額に奨励金が付与される場合もあり、魅力的に映るかもしれません。とはいえ、給料をもらっている会社に投資することは、リスクの過度な集中を意味します。やるにしても、ごく一部にとどめることが賢明です。

 

社員食堂

食堂

社員食堂はなかなかあなどりがたい福利厚生です。なんと、人材派遣会社の調査によると、社宅制度・住宅補助に続いて人気の高い福利厚生となっています。

 

 

実際、社員食堂にはさまざまなメリットがあります。

 

◆ 弁当を用意する手間がない
◆ 外食するよりは割安  
◆ 栄養バランスが考えられている
◆ 外出する必要がなく時間の節約になる

 

かかる食費のイメージとしては、自炊 < 社員食堂 ≦ コンビニ飯 < 外食 でしょうか。ワンコインで栄養バランスが取れた定食にありつけるのは、ありがたい限りです。

 

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わたしもよく利用していました。いまは食堂がない場所で働いているので残念です。。。

 

団体契約保険・団体契約取扱保険

保険

団体保険は会社が損害保険会社・生命保険会社と提携をすることで、一般の保険商品より割安な保険料で加入できる制度です。

団体保険には以下の2種類があります。

団体契約保険会社などの団体と保険会社が契約を結ぶ方式。割引率が大きい。
団体契約取扱保険個人と保険会社が契約を結ぶ方式。割引率が小さい。

 

基本的には団体契約保険のほうが割引率が高いのでおススメです。ただし、あくまで保険会社が会社(団体)向けに提供している商品になるので、退社した場合は契約を継続できない点だけは注意が必要です。

 

◆ 保険料が割安(団体割引)
◆ 加入手続きが・脱退手続きが簡単なこと
◆ 保険料が給与天引きで支払えること(加入後の生命保険料控除の手続きが不要)
◆ 退職時に契約を継続できない 

 

団体契約取扱保険は、割引率は低いもののあくまで個人用に販売されている保険商品を会社が給料から天引きしているだけなので、退職しても契約自体は続けられます(団体扱いではなくなります)

どちらの場合も、保険料の節約につながるので積極的に検討してみましょう。

 

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1つの会社で長く働くのであれば団体保険がおススメです。転職が視野に入る場合は、団体契約取扱保険にしておきましょう。

 

福利厚生代行サービス

ピクニック

会社が福利厚生事業の一部を、専門業者にアウトソーシングしている場合があります。

福利厚生サービスカフェテリアプランと呼ばれることが多いようです。内容は各種チケットの割引、優先枠の提供、宿泊料金の助成などさまざまです。

従来は会社ごとに施設と提携し、「法人契約」「法人割引」という形で従業員に提供していましたが、最近は業務効率を優先して、外部業者にアウトソーシングする方式が広まってきました。

 

代表的な福利厚生代行サービス会社

ベネフィットステーション生活支援など家族で使えるサービスの多さが魅力。
リロクラブ(福利厚生クラブ)福利厚生代行サービスの先駆者的存在。コスパに定評。
えらべる倶楽部JTBが運営。旅行・ホテル予約などに強く、余暇が充実する。
ライフサポートクラブ育児、介護、健康医療、自己啓発など多彩なメニューが魅力。

 

こういった福利厚生サービスを導入している会社で働いている方は、積極的に利用しましょう。何かをするときは、「使えるサービスはなかったかな?」と意識することが大切です。

 

◆ 外食をするとき
◆ 遊びに出かけるとき
◆ 旅行をするとき
◆ イベントが発生したとき(結婚・出産・育児・葬式・住宅購入など)
◆ 買い物をするとき
◆ 勉強をするとき
◆ 何かのサービスを受けたいと思ったとき

 

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私のおススメはレジャー関連の割引です。子どもの分まで割引になるので、強力な節約ツールになります。

 

自己啓発への支援金制度(資格取得支援・セミナー参加費)

自己啓発

会社によっては、社員のスキルアップを目的として、資格取得費用や、セミナー参加費用などを助成する制度を設けている場合があります。

業務に関係する勉強に限られる場合が一般的ですが、中には自己啓発と認められるものに広く支援してくれる会社もあります。

自己投資は節約をしてはいけない分野の筆頭ですが、こういった制度をうまく活用して節約できるのであれば、まさに一石二鳥です。

支援制度がある場合は、積極的に利用しましょう。

 

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私が以前働いていた会社では、資格試験の受験料の補助や、合格時のお祝い金の制度がありました。

 

まとめ

まとめ

今回は、会社員が絶対使うべきおトクな福利厚生10選!というテーマで解説しました。

福利厚生は組織人として働いているからこそ使えるメリットであり強みです。少し意識するだけで、数万円~数十万円の差になって返ってきますので徹底的にリサーチしましょう。

 

  1. 社宅(住宅補助)
  2. 休暇制度・休職制度
  3. 慶弔金制度
  4. 健康診断・人間ドック費用の助成
  5. 健康保険の付加給付
  6. 社内預金・財形貯蓄
  7. 社員食堂
  8. 団体契約保険・団体契約取扱保険
  9. 福利厚生代行サービス
  10. 自己啓発への支援金制度(資格取得支援・セミナー参加費)

 

少々乱暴な言い方ですが、社宅に住んで住宅費を浮かし、自炊と社員食堂で食費をセーブしていれば、この2つだけで平均的な人の節約力を簡単に上回るはず。

あとは通信費・生命保険・マイカーなど、費用の大きいところを最適化すれば鬼に金棒です。

 

 

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社宅に住めれば、節約の半分は終わったも同然です。それほど福利厚生の魅力は大きいので、利用しないと大損です!

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