低金利全盛の時代にはよく半年から１年程度の短期のSBI債を購入していました（当時は今以上の人気商品でした）。

ここ数年はその短期債もなくなり購入することはありませんでしたが、久々にこの社債を購入候補に入れようかと思っています。

そこで今回は、商品の概要を確認しながら、「現時点で買うべき商品なのか」という視点で考えてみたいと思います。

競合対象は個人向け国債です。

商品の概要

今回募集される社債の主な条件は以下のとおりです。

• 発行体：SBIホールディングス株式会社
• 格付：A-（R&I・取得予定）
• 期間：5年
• 利率（仮条件）：年2.2％～3.2％（税引前）
• 申込単位：10万円以上、10万円単位
• 発行価格：額面100％
• 利払：年2回
• 発行額：1,700億円

募集開始前に最終的な利率が決定されますが、現時点では2.2％から3.2％という幅が示されています。

最近は日本でも金利が上昇し、社債や個人向け国債など、債券商品に注目が集まっています。その中でもSBIホールディングスは知名度の高い企業ですから、気になっている方も多いのではないでしょうか。

率直な感想は「悪くない」

商品概要を見た第一印象は、「悪くないが飛びつく商品でもない」というものです。

格付はA-ですので、一定の信用力を持つ企業と言えます（以前の短期債の場合はBBBが中心でした）。もちろん国債のような安全性はありませんが、日本企業の社債としては比較的安心感のある水準であり、基本的にデフォルトの可能性はほぼありません。

また、購入単位が10万円からという点も個人投資家には利用しやすく、年2回利息が受け取れるため、インカムゲインを重視する方にも向いています。

そのため、ポートフォリオの一部として保有する選択肢としては十分に検討する価値がある商品だと感じました。

一方で、「募集開始と同時に申し込もう」と思えるほどの魅力があるかというと、現時点ではそうではありません。

最大の理由は、利率がまだ決まっていないからです。仮条件は2.2％から3.2％となっていますが、この1％の差は小さくありません。さらに、この商品は無担保社債です。預金保険制度の対象ではありませんし、発行体の信用リスクを負うことになります。

つまり、「どれくらいの利回りなら、リスクに見合うのか」という視点で判断する必要があります。

私が判断基準にするのは利率

現時点で私が注目しているポイントは、利率だけです。

もし最終的な利率が3％前後で決まるのであれば、個人向け国債の5年間固定の利率を上回るため、その利回りを確保できる商品として魅力はあると思います。

一方で、2％前半に落ち着くようであれば、「この程度の上乗せ利回りのために企業の信用リスクを取る必要があるのか」と考えてしまいますね。

そのため、私は利率が決定してから最終判断をする予定です。

現時点での結論

今回のSBIホールディングス社債は、決して悪い商品ではありません。しかし、「これは絶対に買うべき」と言えるほど突出した条件でもありません。

社債は株式のように値上がり益を狙う商品ではなく、信用リスクと利回りのバランスを見ながら購入を判断する商品です。

だからこそ、募集開始を急ぐのではなく、まずは最終利率を確認し、その数字に納得できるかどうかを冷静に判断したいと思っています。

私自身も購入候補として注目していますので、最終利率が発表されたら、改めて「買う」「見送る」の判断と、その理由について記事にしたいと思います。

最初は預貯金しか知らなかった私も、投資信託、個別株、債券、NISA、iDeCo、保険の見直し、住宅ローン、教育費、老後資金などについて、自分なりに試行錯誤を重ねながら知識と経験を積み上げてきました。

またその過程で、FP2級も取得しました。

金融資産運用、税金、社会保険、不動産、相続、保険など、お金に関する幅広い分野を体系的に学ぶことができたという意味では、FPを取得したこと自体は今でも良かったと思っています。

一時期は、さらに上位資格であるFP1級にも挑戦してみたいと考えたことがありました。ただ、FP1級は多少の知識だけで簡単に受験できるものではなく、学科試験の内容もかなりマニアックなうえに、経理や財務などの実務経験が関係してくる部分（実務要件）があります。私自身の現在の仕事やキャリアとは少し距離があり、受験したところでそもそも合格条件を満たせないというのが現状です。

そんな私が最近、AIを使いながら保険や税金、資産運用、家計管理について考える中で、ふと思ったことがあります。

「もしかすると、これからの時代、FPの実務的な価値はほとんどなくなっていくのではないか。」

少し極端に聞こえるかもしれませんが、FP2を持っているからこそ、そう感じるようになりました。

気づけばAIがお金の相談相手になっている

最近のAIの進化は本当にすさまじく、以前であれば本やネット記事を読み込んだり、専門家に相談したりしなければ整理できなかったような内容でも、今ではAIと対話しながらかなり深いところまで検討できるようになりました。

たとえば、保険を見直すべきか、iDeCoとNISAのどちらを優先すべきか、住宅ローンを繰上返済するべきか、教育費をどのくらい準備すべきか、老後資金は足りるのかといったテーマについて、前提条件を入力すれば、AIはかなり具体的に整理してくれます。

しかも、こちらが条件を少し変えるたびに、何度でも再計算し、別の視点を提示し、リスクや注意点まで返してくれます。

また、当然ですが相談は無料ですし、制限時間もありません。プロンプトを細かく設定すれば、無難な回答や一般的な回答を避け、本当に意味のある思考をしてくれます。

そして、AIであれば、どんな些細なことに疑問が残る場合でも、何度でも壁打ちできます（人間が相手なら気を使うし、追加料金を取られます）。

この「何度でも、気軽に、条件を変えながら相談できる」という点は、お金の意思決定において非常に大きなメリットです。

FPの実務的な価値はゼロに近づいている

FPの仕事の中心は、制度の説明、保険の見直し、資産運用の基本的な考え方、税金や社会保険の整理、ライフプランの作成などです。

しかし、これらの多くは、まさにAIがもっとも得意とする領域です。

もちろん、最終的な判断をAIに丸投げするのは危険ですし、税務判断や法的判断など、専門家でなければ扱えない領域もあります。

ただ、一般的な家計相談、保険相談、資産運用相談、ライフプラン相談というレベルであれば、AIの情報収集力、分析力、比較力はすでにかなり高く、少なくともFP2級程度の一般的なアドバイスであれば、AIで十分代替できると感じています。

そう考えると、FP資格の価値は、実務面ではかなり厳しい状況にあると思います。

より率直に言えば、教養面としての価値は残るが、実務面としての価値はゼロに近いというのが、私の現在の感覚です。

FPはもともと独占業務がない資格である

FPは国家資格ではありますが、税理士や弁護士のように、その資格がなければできない独占業務があるわけではありません。

また、宅地建物取引士のように、事業を行ううえで必ず配置しなければならない必置義務がある資格でもありません。

つまり、FPは「この資格があるから仕事になる」というタイプの資格ではなく、もともとお金に関する知識を体系的に学んだことを示す教養資格に近いものに過ぎません。

もちろん、金融機関、保険会社、不動産会社などで働く人にとっては、知識の土台として役立つ場面はあると思いますし、相手に信用される要素の１つにはなりえます。

しかし、個人がFP資格を取ったからといって、それだけで専門家として大きな価値を発揮できるかというと、AI時代にはかなり難しくなっているのではないでしょうか。

それでもFP3級や簿記3級には教養的価値がある

ここまで書くと、FP資格そのものに意味がないように聞こえるかもしれませんが、私はそうは思っていません。

むしろ、これからの時代は、FP3級や簿記3級のような基本資格の価値は、教養としてますます重要になる可能性があると考えています。

なぜなら、AIを使いこなすためには、最低限の前提知識が必要だからです。

たとえば、税金、社会保険、保険、投資、住宅ローン、相続といった分野について、何も知らない状態でAIに相談しても、AIの回答が正しいのか、前提条件が抜けていないのか、自分に本当に当てはまるのかを判断することができません。

同じように、簿記の基本を知らなければ、家計や資産、負債、収支、キャッシュフローの考え方を立体的に理解することは難しくなります。

だからこそ、FP3級や簿記3級のような基礎知識を身につけたうえで、その知識を土台にAIと反復相談するのが、これからのお金の学び方として最も効率が良いのではないかと感じています。

「資格を取る」より「AIと対話できる土台を作る」

これからの時代に大切なのは、資格そのものを増やすことではなく、AIと対話しながら自分で考えられる土台を作ることだと思います。

FP3級でお金の全体像を学び、簿記3級で数字の見方や収支の基本を学び、そのうえでAIに自分の状況を入力しながら、何度も条件を変えて相談していく。

この方法であれば、専門家に相談するよりも圧倒的に低コストで、しかも自分の理解も深まります。

AIは単なる答えを出す道具ではなく、自分の考えを整理し、抜け漏れを確認し、別の視点を与えてくれる壁打ち相手として非常に優秀です。

一方で、AIの回答を正しく使うには、利用者側にも一定のリテラシーが求められます。

その意味で、FPや簿記の初級資格は、専門家になるための資格というよりも、AI時代に自分のお金を守るための基礎教養として位置付けた方がしっくりきます。

もちろん、人間のFPにまったく価値がないとは思っていませんが、かなり限定的になるのではないでしょうか。家族間の意見調整、相続をめぐる感情的な問題、本人がなかなか行動できないときの後押しなど、AIだけでは対応しにくい領域は残ると思いますが、それでもその程度です。

単に「保険はこうです」「NISAはこうです」「老後資金はこのくらい必要です」と説明するだけであれば、AIで十分。むしろ、情報量、スピード、比較のしやすさ、コストパフォーマンスを考えれば、AIの方が優れている場面は今後さらに増えていくでしょう。

まとめ

FP2級を持ち、20年近く資産運用を続けてきた私が最近感じているのは、FP資格には教養面としての価値は残るものの、実務面としての価値はかなり小さくなっているということです。

特に、一般的な家計相談、保険相談、資産運用相談、ライフプラン相談については、AIと対話しながら考えた方が、スピード、コスト、反復性の面で圧倒的に効率が良いと感じています。

しかも独占業務や必置義務もなく、規制に守られていません。

これからの時代に必要なのは、FPを先生のように頼ることではなく、FP3級や簿記3級レベルの基本知識を身につけ、その知識をもとにAIと何度も反復相談しながら、自分で判断できる力を育てること。

しかし、最低限の金融リテラシーと会計リテラシーを持ったうえでAIを使えば、個人にとってこれほど強力な相談相手はありません。

だから私は、FP資格そのものを否定するつもりはありませんが、実務で稼ぐための資格ではなく、AIを使いこなすための教養としての価値に大きく変わっていくのではないかと思っています。

おにぎりを一つ買えば200円を超えることも珍しくなく、そこにサラダや飲み物を加えると、あっという間に700円、800円、場合によっては1,000円近くまでいってしまいます。

資産形成が進んでも、割とこの辺の金銭感覚は変わっておらず、「高いものは高い」と感じてしまう自分の性格もあるのかもしれませんし、もちろんコンビニは便利なので手放せないのですが、その便利さを前提にしても、最近は「コスパが悪いな～」と感じることが多くなってきました。

「成城石井は高い」という思い込み

そんな中で、成城石井について「もはや高くない」「コンビニと変わらない」という趣旨のネット記事を読みました。

｢コンビニと値段変わらない｣との声も…"高級スーパー"代表格だった成城石井に｢もはや高くない｣イメージが広がるワケ

｢高級スーパー｣の代名詞ともいわれる成城石井が､今ネット上で｢コンビニよりコスパがいい｣と話題を集めています。物価高騰の今､実はコンビニとほぼ変わらない価格やお得な値引き商品も多数存在。成城石井は本当に高いのか､その実態を探ります。（このリード文はAIが作成しました）

toyokeizai.net

私の中で成城石井といえば、高級スーパーの代表格であり、年収1,000万円以上の人が普段使いするようなお店というイメージがありました。自分ではまず立ち寄らない感じですね。

そのため、「自分にはあまり関係のないスーパー」「良いものは売っているけれど、日常使いするには高い場所」と勝手に決めつけていたところがあります。

しかし、コンビニで普通に買い物をしても1,000円近くになる今、その感覚は少し古くなっているのかもしれません。

実際に成城石井へ行ってみた

気になったので、試しに近所の成城石井へ行ってみました。予算は1000円。

店内を見てまず感じたのは、商品の質の高さ。総菜やパン、サラダ、チーズ、飲み物など、どの商品も少し特別感と十分な量があり、コンビニの商品とはまた違う満足感がありました。特に、乳製品や、ハム、キムチ、マリネなどがお気に入りですね。

そして価格を見てみると、確かに安いわけではありません。ただ、コンビニと比べて極端に高いかというと、そうでもない商品が意外と多いことにも気づく。

むしろ、コンビニでおにぎり、サラダ、飲み物を買って1,000円近くになることを考えると、成城石井で少し質の良いものを選んだほうが、納得感のある買い物になる場面もあると感じました。

高いけれど、納得できる買い物

今回感じたのは、価格の高い安いだけではなく、「その金額を払うことに納得できるか」が大事だということです。

成城石井の商品は、実際には決して安くありません。

しかし、品質や見た目、味への期待感を考えると、「この値段なら仕方ない」「むしろ満足度は高い」と感じられるものが多くありました。少なくともコンビニと比較すると、コスパの良さを感じます。

同じような金額を払うのであれば、少しでも満足感の高い買い物をしたい。そう考えると、成城石井は思っていたよりも現実的な選択肢なのかもしれません。

ここ数年の物価高によって、以前の価格感覚はかなり変わってきています。昔の感覚で「コンビニはそこそこ」「成城石井は高い」と決めつけていると、今の実態を見誤ってしまうのかもしれません。

実際、コンビニの価格が上がったことで、これまで高級スーパーだと思っていたお店との価格差は縮まっているように感じます。

もちろん、毎日の食材をすべて成城石井で買えば、家計への負担は大きくなるでしょう。しかし、昼食やちょっとしたご褒美、質の良い総菜を買いたいときには、十分に選択肢に入る。

視野が狭かったと反省

今回、成城石井に行ってみて一番感じたのは、自分の視野が狭かったということです。

「あのスーパーは高いところだから、自分には関係ない」と思い込んでいたことで、選択肢から外してしまっていました。

しかし実際に行ってみると、確かに高い商品はあるものの、コンビニと比べれば十分納得できる価格帯の商品も多くありました。

何より、買い物をした後の満足感が高かったことが印象的でした。

価格だけで判断するのではなく、その金額に対してどれだけ満足できるかを考えることが大切なのだと思います。

総支給額は約110万円で、そのうち社会保険料や税金などで約30万円が差し引かれ、実際に手元に残った金額は約80万円でした。

ボーナスから住民税の支払いはないものの、普段のお給料と比較すると、所得税がガッツリ取られる印象ですね。。。

80万円という金額は決して小さくなく、ボーナスシーズンになると「今年は何を買おうか」「旅行へ行こうか」「家電を買い替えようか」といった世間の話題を耳にすることも増えるため、私自身も以前はボーナスの支給日が近づくたびに、使い道をあれこれ考えていました。

しかし現在は、その考え方が大きく変わっています。率直に言うと、「ボーナスで何をしよう」と考えること自体をやめています。

もちろん、ボーナスという臨時収入を軽く考えているわけではありませんし、「せっかくもらったのだからて適切に使わないともったいない」とは思ってます。

それでも資産形成を続ける中で、お金を見る視点そのものが少しずつ変わり、「ボーナスだから」という考え方から、「資産全体をどう最適化するか」という考え方へのシフトが進んできました。

以前はボーナスの使い道を考えるのが楽しみだった

資産形成を始める前、あるいは始めたばかりの頃は、ボーナスは毎月の給与とは別の「特別なお金」でした。そもそも氷河期世代かつ就職に失敗した私にとっては、ボーナスを当たり前のようにもらっているという感覚がなく（そもそも最初の就職先はボーナスが支給されない会社でした）、より特別感がありました。

「今回は旅行へ行こう」「新しいパソコンを買おう」「家電を買い替えよう」など、ボーナスの使い道を考える時間そのものがイベントのようで、それが１つの楽しみ方だと思っていた時期もあります。

このような考え方は決して珍しいことではなく、多くの方が同じように感じているのではないでしょうか。実際にこの時期になるとボーナスの使い道について検討している、公表しているブログや動画を多く見かけることになります。

しかし、資産が少しずつ積み上がり、家計全体や資産全体を俯瞰して考えるようになると、「ボーナスだけを特別扱いすること」に違和感を覚えるようになりました。

ボーナスも給料も配当金も、すべて同じお金

今の私は、ボーナスも毎月の給与も、株式の配当金も、投資信託の運用益も、その他ちょっとした臨時収入についても、本質的にはすべて同じ「資産の一部」だと考えています。

収入の入り口が違うだけで、お金そのものの価値は何も変わりません。

財布の中にある一万円札が、「これはボーナスから来た一万円」「これは給料から来た一万円」と区別できないのと同じように、お金そのものには色がありません。

だから私は、「ボーナスだから旅行に使う」「配当金だから贅沢をする」という考え方ではなく、「資産全体として最も合理的な状態になっているか」という視点で判断するようになりました。

もし今すぐ必要な支出がなければ、そのまま現金や投資資産として保有しておけばよいですし、本当に必要になったタイミングで、その時点の資産状況や家族の状況を踏まえて使えば十分だと思っています。

つまり、「ボーナスを〇〇に使う」という考え方ではなく、「必要なときに適切に使う」という考え方に重きを置くようになっています。

その結果、ボーナスを支給されても特に仕分けをするようなこともなくなり、普通預金あるいは株や投資信託の買付資金として、放置するようになりました。

考えることをやめたのではなく、考えるタイミングを変えた

ここで一つ誤解してほしくないことがあります。

私は、お金について考えることをやめたわけではありません。ただ、その考えるタイミングが変わったのです。

現在は、ボーナスが支給されたタイミングではなく、一年の初めに年間予算を作る際に、家計全体をかなり綿密に検討しています。

旅行には年間でどれくらい使うのか、家電の買い替えを予定しているのか、住宅関連の支出はあるのか、子どもの教育費はどれくらい必要なのか、趣味やレジャーにはいくら使うのかなど、一年間を見渡しながら予算を組み立てています。

つまり、「今年は何にお金を使うのか」は一年の初めに考え、その後は計画に沿って資産全体から支出していくだけなので、ボーナスが入ったタイミングで改めて使い道を考える必要がなくなったのです。

もちろん、ボーナスの金額は事前にはわかりませんので予算と結果のズレが生じたときは調整が必要ですが、考えるタイミングを「ボーナスが入った時」から「年間計画を立てる時」へ変えたことは、私の家計管理をとてもシンプルにしてくれました。

資産形成の目的は、お金を増やすことだけではない

一方で、この考え方にも一つだけ注意しなければならない点があります。それは、「使う」という意思決定が必要以上に後回しになってしまう可能性があるということです。

節約志向が強い人こそ、「まだ使わなくてもいい」「旅行は来年でもいい」「家具はもう少し使える」と考えがちで、合理性を優先するあまり、本来であれば人生を豊かにする支出まで先送りしてしまうことがあります（最近注目されているNISA貧乏もこれに近い）。

お金は後からでも増やせる可能性がありますが、子どもと旅行へ行ける時間や、健康な体で楽しめる経験、家族と過ごせる今という時間は、お金では買い戻すことができません。

だから私は、「ボーナスだから使う」のではなく、「今だからこそ価値がある」と思える支出には、迷わずお金を使いたいとも考えています（ただし事前に計画は立てておく）

資産形成とは、お金を増やすことだけが目的ではなく、増やした資産を人生の満足度を高めるために適切なタイミングで使うところまで含めて完成するものなのだと思います。

まとめ

ボーナスの使い道について、資産運用を始めたばかりのころは、何に使うか、いくら使うかという細かい部分について、かなり綿密に計画を立てていました。

ただ、最近はボーナスも、毎月の給与も、配当金も、投資による利益も、すべて同じ資産の一部であり、資産形成の合理性のみを追求する姿勢に変わってきました。

お金について考えることをやめたわけではないものの、考えるタイミングを、ボーナスの支給日から年間予算を作る時期へと移しただけですが、この考え方に変わってから、家計管理はとてもシンプルになりました。

ボーナスはあくまで臨時的な収入であり、いつなくなってもおかしくないものです。そのくらいの距離感がちょうどいいのかもしれません。

時間が限られていたのでランチセットではなく単品で注文しましたが、価格は1,200円ほどでした。注文するときも会計をするときも特に違和感を感じず、お店を出ます。

ところが仕事を終えて帰宅する帰りの満員電車で、ふと面白いことに気付きました。

「もしこれがラーメンだったら、自分は同じ金額を素直に払えただろうか。」

私の中には今もいわゆる「ラーメン1000円の壁」が生きており、正直なところかなりの抵抗感があります。仕入単価や人件費の高騰を考えれば受け入れなければならないのが世の流れですが、どうしても拒絶反応があり、1000円以下のメニューを探すという習性が抜けません。

しかしそれがパスタには全くなかった。

同じ麺料理なのに、なぜパスタには抵抗がなく、ラーメンにはいまだに価格の壁を感じてしまうのかを真面目に考えてみました。

冷静に考えれば、ラーメンの方が手間はかかっているかもしれない

少し考えてみると、この感覚は決して合理的ではありません。

ラーメンは長時間かけてスープを炊き、チャーシューや味玉、メンマなどの具材も店で仕込み、営業前から多くの時間と労力を費やしています。一方でパスタももちろん技術が必要な料理ですが、多くのメニューではラーメンほど長時間の仕込みを必要としているとは思えません。

原価や手間だけを比較すれば、むしろラーメンの方が高コストというケースも十分に考えられます。

それにもかかわらず、「パスタならこのくらい」「ラーメンなら高い」と感じてしまうのは、価格ではなく、自分の頭の中にある漠然としたイメージで判断しているからだと思います。

もちろん商売上は、ラーメン店のほうがパスタ店よりも客の回転率が期待できる、内装のこだわりが少なくて済む、接客のオペレーションが少なくて済む（なぜかパスタやで食券制のお店はほとんど見かけない）などの要因があり、それゆえ、パスタとの価格差があっても勝負できる、それを消費者が潜在的に感じている（ラーメンは庶民の味方であるべき）可能性はあるかと思います。

学生時代の記憶が、今でも価格感覚を支配しているのかもしれない

さらに考えていて、もう一つ思い当たることがありました。

私が大学生だった2000年代初頭、近所には全国展開している中堅ラーメンチェーンがあり、1人でも友人ともよく利用していました。

当時よく注文していたのは、ラーメン（味噌・塩・とんこつ）に餃子（5個）と半ライスが付いたセットもので、価格は税込500円だった記憶があります。個人経営の庶民的なお店の価格ではなく、全国チェーンでその値段だったのですから、今振り返ると驚くほど安かったことになります。

当時の日本はデフレの真っただ中でした。牛丼やハンバーガー、家電製品まで価格競争が当たり前だった時代です。

もしかすると私は、その頃に身に付いた価格感覚を二十年以上経った今でも引きずっているのかもしれません。さすがに500円は安すぎますが、とはいえ1000円となると「？」となります。

一方で、当時の私の生活圏にはパスタ専門店はほとんどなく、外食でパスタを食べる機会自体があまりありませんでした。そのため、「パスタは昔いくらだった」という基準価格が私の頭の中にはデータとして存在していないのです。

だから現在の価格を見ても素直に受け入れられる一方で、ラーメンだけは無意識のうちに二十年以上前の500円セットと比較してしまうのでしょう。

現在の価格や価値ではなく、「記憶」と比較している可能性がある

今回改めて感じたのは、人は現在の価値だけを見て「高い」「安い」を判断しているわけではないということです。

むしろ、自分が過去に経験した価格や、その商品に対するイメージを基準にして、無意識のうちに比較しているのではないでしょうか。

ラーメンは「早く、安く、お腹いっぱいになる大衆食」という印象があり、パスタには「少し特別なランチ」という印象があります。そのイメージが価格に対する許容度を大きく左右しているように思えます。

つまり、私は原価や調理の手間を見て判断していたのではなく、無意識のうちに「ラーメンは安いもの」という固定観念で価格を評価していたのです。

人は思っている以上に合理的ではない

この出来事は、ラーメンとパスタだけの話ではありません。

私たちは普段、自分は合理的に判断していると思っていますが、実際には過去の経験や思い込み、ブランドイメージ、世間の空気など、さまざまな要素に影響されながら意思決定をしています。

投資でも買い物でも、「昔はもっと安かった」「これはこのくらいの値段のもの」という先入観が、知らないうちに判断基準になっていることは少なくありません。

今回のパスタランチで気付いたのは、「ラーメンが高い」ということではなく、自分自身の価格感覚が二十年以上前のデフレ時代の経験によって作られ、その記憶が今でも意思決定に影響を与えているかもしれないということでした。なかなかアップデートされないということです。

それは本当に高いのか。なぜそう思うのか。実は、自分の頭の中に残っている昔の記憶が、そう感じさせているだけなのではないか。

何かを「高い」と感じたとき、一度立ち止まって考えてみる価値があるのかもしれません。

比較対象にしたのは、私が保有している日本株のインデックスファンドであり、具体的にはTOPIXに連動するものと日経平均に連動するものを想定し、個別株を買い付けた日のそれぞれのファンドの基準価額と現在の基準価額を比べる形で検証しました。

つまり、ある個別株を買った日に、もし同じ資金でTOPIXや日経平均のインデックスファンドを買っていたらどうなっていたのか、という視点で比べたということです。

なお、初めに書いておきますが、保有20銘柄のうち、含み益が出ているのは18社、含み損が出ているのは2社であり、またトータルの含み損益は209％（投稿時点）のため、運用そのものは好調です。

保有銘柄は、三菱商事、INPEX、イオン、コマツ、日揮、ブックオフ、極楽湯、東レ、NTT、ハブ、西松屋などになります。どちらかというと配当や株主優待を目的として購入しており、資産運用というよりもサテライト戦略として趣味的に買っています。

ただそれでも、インデックスファンドの強さを実感する結果となりました。

結果はTOPIXに5勝15敗、日経平均にはわずか1勝・・・

結論から言えば、TOPIXに対しては20銘柄中5勝15敗、日経平均に対しては20銘柄中わずか1勝19敗という、インデックスファンドに完敗という結果でした。

TOPIXに対しては5銘柄が勝っているので、まだ多少の健闘はしているようにも見えますが、それでも勝率は25％にすぎず、4銘柄買って3銘柄は市場平均に負けていたということになります。

さらに半導体銘柄が活況な日経平均との比較では、上回るパフォーマンスを見せていたのは1銘柄だけであり、残り19銘柄はインデックスファンドを買って放置していたほうが良かったという結果になりました。

唯一の勝者は三菱商事

そんな中で、唯一インデックスファンドを上回るパフォーマンスを見せていたのが総合商社の三菱商事でした（さすがバフェット銘柄！）

三菱商事については、私の買い付け額が459円であるのに対して、現在値は4,590円となっており、ちょうど10倍という非常に分かりやすいテンバガーになっています。しかも途中で知らないうちに株式を3分割しており、100株が300株になりました。

個別株投資をしている者にとって、10倍株を保有できるというのは大きな成功体験であり、長期保有の成果としては文句のない結果だと言えます。

ただし、ここで重要なのは、三菱商事という成功例があったからといって、個別株投資がインデックス投資より優れているとは言えないという点です。

テンバガーは存在するが、事前に選ぶのは難しい

振り返ってみれば、三菱商事を459円で買い、そのまま4,590円まで保有できたことは非常に大きな成果ですが、購入当時にこの銘柄が将来10倍になると確信していたかと言われれば、そこまでの自信があったわけではありません。

総合商社なら、それ自体が分散投資のようなものだから、インデックスと同じ動きをするだろう、そして財閥系であれば、倒産のリスクは低いだろう…程度の考えでした。

投資では、後から見れば「この銘柄を買っておけばよかった」と思えるものが必ず出てきますが、それを事前に見抜き、さらに途中で売らずに長期保有することは、想像以上に難しいというか、はっきり言って無理です。

今回の比較でも、三菱商事という大当たりが1つあったにもかかわらず、全体としてはTOPIXにも日経平均にも大きく負け越しているわけで、個別株で市場平均を上回ることの難しさをあらためて感じました。

インデックスファンドの強さは仕組みにある

インデックスファンドの強さは、特定の銘柄を当てる必要がないところにあります。

TOPIXや日経平均に連動するインデックスファンドを保有していれば、投資家自身が次の勝ち組企業を探し続けなくても、市場全体や指数に組み入れられた主要企業の成長をまとめて享受することができます。

個別株の場合は、どの企業を買うか、いつ買うか、いつ売るかを自分で判断し続けなければなりませんが、インデックスファンドであれば、そうした判断の多くを仕組みに任せることができます。

さらに近年は低コストなインデックスファンドが増えており、信託報酬を抑えながら長期で市場平均に近いリターンを得られる環境が整っているため、資産形成の主軸としては非常に合理的です。

個別株は楽しいが、資産形成の主役にするには難しい

もちろん、個別株投資にはインデックス投資にはない楽しさがあります。

企業の決算を読み、事業内容を調べ、配当や株主優待を受け取りながら、自分が選んだ会社の成長を見守るという行為には、単なる資産運用を超えた面白さがあります。

また、三菱商事のように大きく上昇する銘柄に出会えたときの喜びは、インデックスファンドではなかなか味わえないものです。

しかし、資産形成において大切なのは、あくまでも再現性があるかどうか。

たまたま大きく上がった銘柄を持っていたとしても、それを今後も継続的に見つけられる保証はなく、むしろ今回の結果を見る限り、個別株でインデックスを上回り続けることはかなり難しいと考えるべきでしょう。

それにしてももう少し勝っている銘柄があると思っていましたが、日経平均に1勝19敗は予想外というか、衝撃の結果でした。

結論は低コストインデックスファンドの長期保有

今回、私が保有している個別株20銘柄と日本株のインデックスファンドを比較した結果、TOPIXに対しては5勝15敗、日経平均に対しては1勝19敗という結果になりました。

唯一、日経平均にも勝っていた三菱商事は、買い付け額459円に対して現在値4,590円とちょうど10倍になっており、個別株投資の夢を感じさせる存在ではありましたが、それを選べたのは完全に運であり、結果として多くの銘柄がインデックスファンドに負けていたという事実は、重く受け止める必要があります。

結論としては、やはり低コストなインデックスファンドで広く分散し、長期で保有して放置するという方法が、もっとも合理的な資産形成の手段だと感じます。

個別株には夢も楽しさもありますが、資産形成の土台としてはインデックス投資を中心に据え、個別株はあくまで趣味や楽しみの範囲にとどめるくらいが、私にとってはちょうどよい距離感なのかもしれません。

少し前までなら、そんな話を聞いても「本当に？」と思ったかもしれません。私自身も最初に知ったときは驚きましたし、心の中ではインフレヘッジを考えれば正直試みてほしいのですが、合意形成が難しいだろうと思っていました。

管理組合の資金といえば、普通預金や定期預金で安全に保管するのが主流。

ところが最近では、社債や米国債で運用する管理組合の事例が報じられ、さらには投資信託の活用を検討する動きまで見られるようになりました。

もちろん、こうした取り組みはまだ一部の先進的な管理組合に限られていますが、この動きには注目する価値があると考えています。

なぜなら、その背景にはマンション管理を取り巻く環境の大きな変化があるからです。

なぜ修繕積立金の運用が話題になっているのか

そもそも修繕積立金とは、将来の大規模修繕に備えて区分所有者全員で積み立てるお金です。

外壁補修、屋上防水、給排水管更新、エレベーター改修など、マンションを維持していくために必要不可欠な費用に使われます。

ところが近年、この修繕積立金を取り巻く環境は大きく変化しています。

最大の理由は、建築費や人件費の高騰。

10年前に作成した長期修繕計画では十分だったはずの積立金が、現在では不足してしまうケースが増えています。

加えて、販売時に毎月の負担を安く見せたいという売主側の都合が優先され、90％以上のマンションでは新築販売時に修繕積立金が低めに設定されているのが現状。

その結果、将来的に積立金不足へ陥る管理組合も少なくありません。

そこにインフレが進めば、現金で保有している修繕積立金の実質的な価値は目減りしていきます。

将来を見据える視点のある管理組合（理事長）であれば、「預金に置いておくだけで大丈夫なのか」という問題意識が生まれるのも不思議ではありません。

また、修繕積立金が不足したとしても、売主であるデベロッパーや管理会社が不足分を補填してくれるわけではなく、ましてや公的な助成などもありません（そもそもそんなものがあったら、戸建ての購入者との整合性が取れません）

最終的に負担するのは購入者（区分所有者）です。

実際に運用している管理組合の事例とその難しさ

有名な事例として知られているのが、武蔵小杉の大規模タワーマンション（パークシティ武蔵小杉ミッドスカイタワー）です。

このマンションでは、数十億円規模の修繕積立金の一部を社債で運用し、多額の運用益を確保していることで知られています。

背景には、金融業界で働く区分所有者が多く居住していたことや、専門的な知見を持つ人材が理事会運営に関わっていたことがあります。

また近年では、別のマンションで米国債による運用事例も報じられるようになりました。米国債は価格変動リスクがあるとはいえ、日本国債や預金よりも高い利回りを期待できるためです。

さらに一部では、投資信託の活用について議論する管理組合も出てきています。

まだまだ少数派ではありますが、「修繕積立金は預金で保管するもの」という常識に変化の兆しが見え始めているのは事実です。

しかし私は、こうした運用が簡単に広がるとは思っていません。

短期的には元本割れリスクは免れませんので、理解を得るのは大規模マンションになればなるほど困難ですし、そもそも長期で居住しようとする人ばかりではないので、修繕積立金の行方に興味がない人も一定数います。合意形成は至難の業でしょうね。。。

また、相場が下落したタイミングで責任問題に発展する可能性もありますし、修繕が迫っている場合には評価額の回復を待たずに損失を抱えた状態で資金の取り崩しに追い込まれる可能性があります。

次に、理事会の継続性の問題があります。

管理組合の理事は毎年交代することも珍しくありません。投資方針を長期的に維持することは簡単ではなく、管理規約にしっかりと明記しておく必要があります。そして、管理規約の変更は普通決議ではなく特別決議が必要なのもハードルが高いところ。

こうした運用が実現できるのは、もともと資金に余裕がある大規模マンションであること、理事会に専門的な知識をもつこと、そして区分所有者にも意識が高い人がそろっていることなど、ほんの一部の管理組合に限られるのが現実です。

「運用する管理組合」よりも「稼ぐ管理組合」に注目している

実は、管理組合の財務改善策は運用だけではありません。私がより現実的だと感じているのは、「管理組合が自ら稼ぐ」という考え方です。

例えば、携帯電話基地局の設置、自動販売機収入、駐車場の外部貸し、太陽光発電、共用施設利用料などです。特に大規模マンションでは、屋上に携帯電話基地局を設置して安定収入を得ている事例もあります。

これは投資信託のような価格変動リスクがありません。

また、空き駐車場問題を抱えるマンションでは、外部貸しによって収入を確保しているケースもあります。

管理組合にとって本当に重要なのは、「運用で一発逆転を狙うこと」ではなく、将来必要な修繕費を確実に確保することです。その意味では、リスクを取って増やすよりも、安定的に稼ぐ仕組みを作る方が現実的な選択肢と感じています。

今後は立地や設備だけでなく、管理組合の財務力や経営力そのものがマンションの資産価値を左右する時代になる時代の到来となりそうです。こうした先進的な管理組合の取り組みに注目していきたいと思います。

これまで50回以上は再読しており、金融・投資関連はもちろん、全ジャンルを通じても間違いなく最も読み込んだ一冊です。

投資戦略の発想法 2010

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世の中には投資本が数多く存在します。インデックス投資の定番として『ウォール街のランダム・ウォーカー』や『敗者のゲーム』が有名ですが、私にとっての原点は今も変わらず本書です。

発売から長い年月が経過し、NISAや新NISAの登場、インデックスファンドの低コスト化など投資環境は大きく変わりました。それでもなお定期的に読み返しているのは、本書が投資商品の選び方ではなく、資産形成の土台となる考え方を教えてくれるからです。

残念ながら続編が出る可能性が極めて低い状況ですが、今日はこの本について深堀りして書いてみたいと思います。

驚くほど慎重で保守的な本

まず、この本の最大の特徴ですが、とにかく驚くほど慎重で保守的な本です。

投資本と聞くと、多くの人は株式投資や投資信託、資産配分や銘柄選びの話を期待すると思います。しかし本書では、なかなか投資の話が始まりません。前半では、収入の範囲で暮らすこと、不要な借入をしないこと、保険を見直すこと、生活防衛資金を確保すること、家計を管理することなどが延々と語られます。

初めて読んだときは、「いつになったら株の話になるんだろう……」と思っていました。

著者が伝えたかったのは、投資はあくまで資産形成の一部であり、その土台となる家計管理や生活習慣が整っていなければ長続きしないということ。つまり、資産形成の成否は投資商品の選択以前に決まっているという真理です。

本書の真価は、投資のテクニックではなく、お金との向き合い方を教えてくれる点にあります。

「収入より少なく使う」という当たり前の重要性

本書の冒頭で強調されるのが、「収入に見合った支出態度を堅持し、不要な借入をしない」という考え方です。

一見すると当たり前です。しかし資産形成において最も重要な原則は、実はこの当たり前の積み重ねなのだと思います。

どれだけ高い運用利回りを追求しても、収入以上に使っていては資産は増えません。投資で年間10％増やすことは難しいですが、生活費を見直して支出を10％削減することは意外と簡単です。

振り返ると、私自身の資産形成も特別な投資判断によるものではありません。収入の範囲で生活し、余剰資金を継続的に投資へ回してきた結果に過ぎません。地味ですが、結局はこうした原理原則を徹底することが一番強いのだと思います。

Grow Rich Slowlyという考え方

本書の中で最も印象に残っている言葉が、「Grow Rich Slowly」、つまり「ゆっくり豊かになれ」という考え方です。

投資の世界ではテンバガーや一攫千金が話題になります。しかし本書が勧めるのは真逆の考え方です。財産形成とは、毎月コツコツ積み立て、長期間継続し、市場に居続けることだと説いています。

私は投資を始めて20年近くになりますが、今日まで資産を増やし続けることができたのは特別な才能ではありません。毎月積み立てるという単純な行動を継続したことです。本書を読み返すたびに、結局はこの考え方に戻ってきます。

生活防衛資金2年分という教え

本書では生活防衛資金として、できれば2年分の生活費を確保することが推奨されています。

正直なところ、若い頃は「そこまで必要なのか？」と思っていました。しかし現在の私は、実際に2年分の生活防衛資金を確保しています。

相場が好調な今でも私は生活防衛資金を重視しています。投資で成功するためには、暴落時に市場から退場しないことが何より重要だからです。

相場が好調な今だからこそ生活防衛資金は2年分・氷河期世代の危機感

生活防衛資金は3〜6か月分で十分と言われますが、私は2年分を確保しています。氷河期世代としてリーマンショック時の給料・ボーナスカットを経験し、家族を持つ今だからこそ守りを重視する理由を解説します。

nantes20xx.com

2026.06.19

リターンの大部分はアセットアロケーションで決まる

本書では、リターンの大部分はアセットアロケーションで決まるという研究成果が紹介されています。数字については諸説ありますが、「銘柄選びより資産配分が重要」という考え方には今も強く共感しています。

私自身も、投資信託、個別株、債券、現金といった形で分散しています。

過去を振り返っても、どの銘柄を買ったかより、どの資産をどの割合で持っていたかの方が成果に与えた影響は大きかったように感じています。

正直時代遅れになった部分（記述）もある

もちろん、本書の内容がすべて現在でも通用するわけではありません。

例えば、当時はNISAが存在しませんでした。低コストインデックスファンドも現在ほど充実していませんでした。また、住宅購入に対する考え方なども、現在の金利環境や税制とは異なる部分があります。

しかし、それらは枝葉の部分です。

本書が伝えたい本質は、収入の範囲で暮らすこと、生活防衛資金を確保すること、長期で積み立てること、分散投資を行うこと、そして投資家として生き残ることです。

まとめ｜私の資産運用の原点は今も変わらない

本書を初めて読んだ頃、私はまだ資産形成のスタートラインに立ったばかりでした。

それから十数年が経過し金融資産は大きく増えましたが、振り返ってみると、その成果の大半は特別な投資判断によるものではありませんし、本書に書かれていた「当たり前だけれど、多くの人が続けられないこと」を実践してきた結果だったように思います。

本書ではこの当たり前のことを続けていく「意志の強さ」もキーワードとして挙げられていました。

投資の世界では、新しい手法や派手な成功談が次々と登場しますがとにかく土台がしっかりとしていない危うい話が多いように感じます。

本来の立ち位置や方向性を見失わないようにしていきたいものです。

過去のリターン、純資産総額、運用会社の知名度、SNSやブログでの評判など、さまざまな判断材料があると思います。私自身も投資を始めた頃は、どのファンドが一番成績が良いのか、どのファンドが人気なのかという点ばかりを見ていました。

しかし、長年投資を続けてきた今になって改めて重要だと感じているのが、ファンドを保有することに対するコスト、なかでも運営管理費用にあたる「信託報酬」です。

この費用は証券口座から直接引き落とされるわけではなく、毎日少しずつ基準価額から差し引かれるため、その存在を意識しにくいという特徴があります。

私自身も長年インデックス投資を続けていますが、最近あらためて保有ファンドを分析し、「年間でいくら信託報酬を払っているのか」を計算してみました。すると、率で見ていたときには気付かなかったことがたくさん見えてきました。

信託報酬は「見えない固定費」

繰り返しになりますが信託報酬は、投資信託を保有している限り毎日少しずつ差し引かれています。信託報酬が年率0.1％であれば、年間を通じて資産の0.1％が運用管理費用として差し引かれます。

数字だけを見ると「たった0.1％」と思うかもしれません。しかし、投資資産が増えてくると話は大きく変わります。

• 資産1,000万円なら年間1万円
• 資産3,000万円なら年間3万円
• 資産5,000万円なら年間5万円

さらに信託報酬が0.2％や0.3％であれば、その金額は倍になります。

住宅ローンや通信費は毎月支払うので意識しやすいですが、信託報酬は毎日少しずつ差し引かれるため、支払っている感覚がほとんどありません。しかし実態としては、資産形成が進むほど大きな固定費になっていくことがわかるかと思います。

私のポートフォリオを分析してみた

今回、保有している投資信託をすべて洗い出し信託報酬を調査して年間コストを計算してみました。結果は次の通りです。

• 年間信託報酬額：約14.2万円
• 投信マイレージ還元：約2.3万円（SBI証券の投信マイレージ）
• 実質年間コスト：約11.8万円
• 実質コスト率：約0.21％

0.21％という経費率ですが、例えば現在主流なインデックスファンドであるeMAXIS Slimシリーズに比べれば、割高です。これら低廉なファンドが登場する前から積み立てていた分があるためです。

金額で見ると年間約12万円です。月額換算では約1万円になります。

投資家はリターンばかりに目が向きがちですが、コストもまた無視できない存在であることを改めて実感しました。

投資の世界では「コストは確実、リターンは不確実」

投資の世界には有名な言葉があります。

リターンは不確実、コストは確実。

来年の株価がどうなるかは誰にも分かりません。円高になるのか円安になるのかも分かりません。AIブームが続くのか、あるいは失速するのかも分かりません。

しかし、信託報酬だけは違います。

市場が上がろうが下がろうが、運用成績が良かろうが悪かろうが、決められた割合のコストは必ず発生します。

つまり、投資家が確実にコントロールできる数少ない要素の一つが信託報酬なのです。

高コストファンドは本当に悪なのか？

ここで誤解してはいけないのは、「高コストファンド＝悪」という単純な話ではないということです。

実際、私の保有ファンドの中には現在では高コストといわれる旧世代のインデックスファンドもあります。しかし、それらは結果として大きな利益をもたらしてくれました。

その事実だけを見ると、「高コストでも問題なかった」と言えるかもしれません。それは完全に結果論だからです。

投資を始めた当時、そのファンドが将来どれだけ成長するのかは誰にも分かりませんでした。市場全体が成長した結果として利益が出ただけであり、高コストだったことが利益の源泉ではありません。

つまり、「高コストでも勝てた」ことと、「高コストを選ぶべきだった」ことは全く別の話なのです。

インデックス投資ならなおさらコストは重要

特にインデックス投資では、この考え方が非常に重要です。

例えばTOPIXに連動するファンドが複数あったとします。運用方針はほぼ同じですが、そうなると、長期的な差を生み出す最大の要因は何でしょうか。

答えはコスト以外はないということになります。

将来のリターンは誰にも分かりませんが、インデックス投資において信託報酬を重視することは間違いではないと思っています。

そしてコストの低さは、複利（再投資）の力に直結します。

まとめ

今回、自分のポートフォリオを分析したことで、信託報酬の重要性を改めて認識しました。

率だけを見ると小さく見える数字でも、年間コストに換算すると想像以上の金額になることがあります。私の場合、年間約14万円の信託報酬が発生していました。投信マイレージを差し引いても約12万円です。

年間の信託報酬を把握することは、簡単。マネーフォワードなどの資産管理ツールからデータを出力した上で、評価額と信託報酬（率）をもとに計算するだけです。

だからこそ、まずは自分が年間いくら支払っているのかを把握してみてください。その数字を見たとき、信託報酬が投資パフォーマンスに与える影響を実感できると思います。

小学生の長男の歯科矯正をすることになり、現在通院しています。

私自身も大人になってから歯列矯正を経験しています。そのため、歯並びや噛み合わせが人生に与える影響は、ある程度理解しているつもりです。

一方で、子どもの矯正は大人の矯正とは少し違います。顎の成長や永久歯への生え変わりなども関係するため、どこの歯科医院にお願いするかは慎重に考えたいと思いました。

この記事では、歯科医師としてではなく、あくまで「子どもの矯正を検討している親」として、私が重視したポイントを整理しました。

① 日本矯正歯科学会の認定医かどうか

まず最初に確認したのは、矯正を担当する先生の資格です。

矯正治療は数年単位で付き合うことになる治療です。だからこそ、「まずは一定の基準を満たしている先生にお願いしたい」という気持ちがありました。

私が特に確認したのは、日本矯正歯科学会の認定医かどうかです。

もちろん、認定医でなければ絶対にダメという話ではありません。実際には、資格以上に経験や相性も重要だと思います。

それでも、親としては判断材料が限られています。そう考えると、認定医という客観的な基準は安心材料になると感じました。

また、「認定医在籍」と書いてあるだけではなく、実際に誰が担当してくれるのかも確認したいポイントでした。

② 矯正専門の医院かどうか

次に重視したのは、矯正専門の医院かどうかです。

一般歯科でも矯正治療を行っている医院はあります。しかし私としては、できれば「毎日矯正を診ている先生」にお願いしたいという気持ちがありました。

矯正は虫歯治療とは異なり、顎の成長予測、抜歯の判断、永久歯の誘導など、多くの要素が関わります。そのため素人目には、症例数や経験は重要だと映りました。

③ 明朗会計かどうか

矯正治療は自由診療が基本ですから、費用は嵩みますし、医院ごとに金額も変わってきます。数十万円から、場合によっては100万円以上かかることもあるでしょう。

だからこそ、「結局いくらかかるのか」が分かる医院を選びたいと思いました。

私が確認したかったのは、次のような費用です。

• 初診相談料
• 検査料
• 診断料
• 装置代
• 調整料
• 保定装置代
• 保定期間中の費用

特に子どもの矯正は、Ⅰ期（早期）治療だけで終わるのか、Ⅱ期治療まで必要になるのかで総額が大きく変わります。高くつくのが嫌なのではなく明朗ではないのが嫌なので、金額そのものを重視したわけではありません。

理想は、総額固定料金制を採用している医院から選ぶことかと思います。医院側もリスクは取れないので多少割高になる可能性はありますが、支出の見通しが立ち、生活費をコントロールできるのは利点です。

④ 口コミが安定しているか

Google口コミなどのネット上の評価も確認しました。ただし、口コミの点数そのものはあまり重視していません。

どんな人気医院でも低評価はありますし、逆に高評価ばかりでも実際に行ってみると印象が違うこともあるからです。

私が見たのは、点数よりも口コミの内容です。以下の点を中心に確認していきました。

• 説明が丁寧か
• 予約が取りやすいか
• スタッフ対応はどうか
• 費用面で不満が出ていないか（意図しない支出があるなど）
• 患者（子ども）への対応が良さそうか

⑤ 親同士の評判はネットの口コミ以上に大切

実はネット口コミ以上に参考になったのが、親同士の評判でした。同じ学校の保護者や知人から聞く話には、ネットには出てこない生の情報がたくさんあります。

• 先生が子どもに優しい
• 説明が丁寧だった
• 急なトラブルにも対応してくれた
• 実際に通ってみて負担が少なかった
• 費用の説明が分かりやすかった

実際に通っている家庭の話は説得力があります。もちろん相性もあるので鵜呑みにはできませんが、判断材料としては非常に参考になりました。

⑥ ネット予約ができること

これは完全に実務的な話ですが、矯正は何度も通います。1年で終わることは少なく、数年間は覚悟しなければなりません。

そのたびに電話予約をするのは、意外と負担になります。

そのため、WEB予約やLINE予約など、スマホで予約や変更ができる医院を優先的に選びました。また、いまどき、そういったところにコストをかけていない医院は、個人的に？？？です。ひどいところだとホームページすら存在していないところもあります。

地味なポイントですが、長く通うことを考えると重要だと思っています。

⑦ クレジットカードが使えること

人によって重要度は違うと思いますが、私はクレジットカードが使えるかどうかも確認しました。

なんといっても、矯正費用は高額。

還元されるポイントで少しでも費用を抑えたいのが本音ですし、支払いは少しでも遅らせることがマネーリテラシーの上では鉄則です。

もちろん医療の質が最優先ですが、同じように納得できる医院であれば、クレジットカード対応の医院を選択したほうが合理的です。

⑧ 自宅から通いやすいこと

最後に重視したのは通いやすさです。

矯正は一度行って終わりではありません。月に1回程度の通院が何年も続くこともあるでしょう。さらに、装置が外れたり、マウスピースが破損したりとトラブルがつきもの。

そのため、自宅から（子どもが1人で）無理なく通えることは非常に大切だと思いました。

多少有名な医院でも、毎回片道1時間かかるとなると、親にも子どもにも負担が大きくなります。交通費は医療費控除の対象になるとはいえ、なければそれに越したことはありません。

検討した後にやること　→　複数の医院で話を聞く

ここまで紹介した8つのポイントを踏まえて、最後になることは複数の医院で話を聞くことです。ホームページや口コミだけでは分からないことが本当にたくさんあります。

実際に話を聞いてみると、治療方針、抜歯に対する考え方、費用の説明、先生との相性、医院の雰囲気などが想像以上に違いました。

住宅購入や保険選びでは比較検討するのに、同じく高額な歯科矯正を1件だけで決める必要はありません。最低でも2院、できれば3院くらいは話を聞いてみるのが無難でしょう。

まとめ

長男の歯科矯正を検討する中で、私が重視したポイントは次の8つです。

そして最後に大切なのは、複数の医院で話を聞いて比較すること。

矯正歯科選びに絶対の正解はありませんし、あくまでも医療の素人であることには変わりませんので、そこは謙虚でいなければなりません。

ただ、親として納得して選ぶためには、焦らず比較検討することが何より大切だと感じています。