【住宅ローン金利上昇】変動金利が上がる中、わが家が「繰り上げ返済しない」と決めた理由

住宅ローンを借りている人にとって、ここ数年で大きく変わったのが「金利環境」です。 数年前までは、変動金利で借りていればかなり低い金利で返済できる時代が続いていました。 しかし、昨今の物価上昇や金融政策の変化により、住宅ローン金利にもじわじわと上昇しています。

当然ながらわが家も例外ではありません。

住信SBIネット銀行で住宅ローンを組んでおり、当初借入金額は3500万円でした。 現在の住宅ローン残高は約2550万円。 内訳は、変動金利部分が約1800万円、固定金利部分が約750万円というミックスローンです。

契約当初、変動金利は0.57％でした。 しかし現在は1.07％まで上昇し、次回改定では1.32％になることが確定しています。 ここまで来ると、かつて感じていた「変動金利は圧倒的に低い」という感覚は、少しずつ変わってきました。

住宅ローンを取り巻く環境は「低金利前提」から変わりつつある

数年前までは「住宅ローンは変動金利が有利」という状況が続いてきました。 特にネット銀行を中心に、0％台前半から半ばの変動金利も珍しくありませんでした。 住宅ローンを組む側からすれば、固定金利よりも変動金利を選ぶことで、毎月返済額を大きく抑えることができていたわけです。

ところが、最近は状況が変わりつつある。 日銀の金融政策が正常化（出口）に向かい、世の中全体が「金利のある世界」に戻り始めています。 その影響は住宅ローンにも及んでおり、変動金利型の住宅ローンでも、以前より金利上昇を意識せざるを得なくなりました。

もちろん、変動金利がすぐに急上昇するとは限りません。 ただし、少なくとも「借りたときの低金利がずっと続く」と考えるのは危険です。 住宅ローンは数十年単位の長い契約です。 金利が0.5％上がるだけでも、残債が大きい場合には家計への影響は無視できません。

わが家の住宅ローンの現状

わが家の住宅ローンは、住信SBIネット銀行で契約しています。 当初の借入金額は3500万円。 現在の残債は約2550万円です。

住宅ローン控除（現在）が昨年で終了してしまいました。 そのため、これまでは「住宅ローン控除があるから、あえて残債を減らしすぎない」という考え方もありましたが、今後はそのメリットはありません。

一方で、住宅ローン控除が終わったからといって、すぐに繰り上げ返済をするつもりもありません。 理由は後述しますが、金利だけを見て判断するのではなく、団体信用生命保険、手元資金の流動性、投資との比較などを総合的に考える必要があるからです。

変動金利は0.57％から1.32％へ。固定金利との差が縮まってきた

わが家の変動金利は、契約当初0.57％でした。 当時はかなり低い金利であり、変動金利を選ぶメリットを強く感じていました。

しかし、現在の変動金利は1.07％。 さらに次回の改定で1.32％になることが確定しています。

こうして見ると、上昇幅はすでに0.75％です。 住宅ローンの世界では、0.数％の差が返済総額に大きく影響します。 特にわが家の場合、変動金利部分だけで約1800万円の残債があります。 金利上昇は決して他人事ではありません。

また、変動金利が1％台前半まで上がってくると、固定金利との差もかなり縮まってきた印象があります。 契約当初は「固定金利は高い」と感じていましたが、今振り返ると、固定部分を組み合わせたミックスローンにしておいてよかったと感じています。

結果論だが、ミックスローンにしておいてよかった

住宅ローンを組むとき、変動金利にするか、固定金利にするかは大きな悩みどころです。 わが家は全額変動ではなく、変動金利と固定金利を組み合わせたミックスローンを選びました。

正直に言えば、契約当初は「全額変動でもよかったのではないか」と思うこともありました。 変動金利が0.57％だったため、固定金利部分の金利が相対的に高く見えたからです。

しかし、現在のように金利が上昇してくると、固定金利部分があることに安心感が出てきます。 もちろん、全額固定金利にしていればさらに安心だったかもしれませんし、今後も安心ですが今さら全額固定金利に変更することは現実的ではありません。

借り換えには手数料もかかりますし、現在の金利環境で固定金利に切り替えれば、必ずしも有利になるとは限りません（固定金利は先に上がっている）。

今後の対策については、以下３つを軸に進めていきます。

今後の対策①：変動金利の部分はしっかり監視する

まず重要なのは、変動金利部分の監視です。 わが家の場合、変動金利部分が約1800万円あります。 この部分の金利が上がれば、返済額や総支払利息に影響します。

ただし、変動金利が上がったからといって、すぐに慌てる必要はありません。 大切なのは、どの水準まで上がったら家計にどの程度の影響があるのかを把握しておくことです。

今後は、住信SBIネット銀行の金利改定情報を定期的に確認し、変動金利が固定金利にどこまで接近するのか、あるいは上回るのかを見ていきます。 住宅ローンは放置してよい固定費ではなく、定期的な点検が必要な家計項目です。

今後の対策②：現時点では繰り上げ返済をしない（まずは落ち着く）

住宅ローン控除が終了し、変動金利も上昇しています。 そう聞くと、「それなら繰り上げ返済をした方がよいのでは？」と思うかもしれません。

しかし、わが家では現時点で繰り上げ返済は行わない方針です。 理由は大きく4つあります。

理由1：まだ固定金利より低い

変動金利は上昇していますが、それでも現時点では固定金利部分より低い水準です。 つまり、変動金利部分を急いで返済する合理性は、まだそれほど高くないと考えています。

理由2：返そうと思えば返せる状態にある

わが家では、金融資産も一定程度積み上がってきました。 そのため、精神的には「必要になれば返せる」という状態にあります。 この点は非常に大きいです。

繰り上げ返済をしないことと、返済余力がないことはまったく違います。 返せないから返さないのではなく、現時点では返さない方が家計全体として合理的だと判断しています。

理由3：団体信用生命保険の保障額が減る

住宅ローンには団体信用生命保険、いわゆる団信が付いています。 これは、万が一のときに住宅ローン残高が保障される仕組みです。

繰り上げ返済をすると、住宅ローン残高が減るため、団信による保障額も減ります。 単純に「借金を減らす＝よいこと」と考えるのではなく、住宅ローンには保険機能もあることを忘れてはいけません。

理由4：手元資金の流動性が落ちる

繰り上げ返済をすると、確実に借入残高は減ります。 しかし、そのお金は住宅ローンの返済に使われるため、手元資金としては使えなくなります。

子育て世帯にとって、教育費、リフォーム費、急な支出への備えは重要です。 手元資金を厚く持っておくことは、家計の安全性を高める意味があります。

また、わが家では余裕資金をインデックス投資に回しています。 住宅ローン金利を上回るリターンが長期的に期待できるのであれば、繰り上げ返済よりも投資を優先する選択肢も十分にあります。 もちろん投資にはリスクがありますが、長期・分散・積立を基本にすれば、資産形成の柱として機能すると考えています。

今後の対策③：変動金利が固定金利を上回ったら再検討する

現時点では繰り上げ返済をしない方針ですが、まったく検討しないわけではありません。 ひとつの目安は、変動金利が固定金利を上回るかどうかです。

もし変動金利が固定金利を上回る水準まで上昇した場合には、繰り上げ返済を再検討します。 ただし、おそらくそれでもすぐには繰り上げ返済しない可能性が高いです。

理由は、先ほど述べたとおり、団信の保障、手元資金の流動性、投資との比較を重視しているからです。 住宅ローン金利だけを見れば返済した方がよく見える場面でも、家計全体で見れば別の判断になることがあります。

住宅ローンは「借金」だが、家計戦略の一部でもある

住宅ローンは借金です。 そのため、できるだけ早く返したいと考える人も多いと思います。 その考え方自体は自然です。

しかし、住宅ローンは他の借金とは性質が異なります。 金利が比較的低く、団信という保障もあり、長期で返済できる仕組みになっています。 そのため、無理に早く返すことだけが正解とは限りません。

特に、資産形成を考える場合には、住宅ローンの返済と投資のバランスが重要。 低金利の住宅ローンを急いで返すよりも、手元資金を確保しながらインデックス投資に回した方が、長期的には資産形成に有利になる可能性があります。

もちろん、これは誰にでも当てはまる話ではありません。 収入、家族構成、金融資産、教育費、リスク許容度によって最適解は変わります。 わが家の場合は、現時点では「繰り上げ返済よりも流動性と投資を重視する」という判断です。

まとめ：金利上昇局面でも、慌てず家計全体で判断する

結果論ではありますが、いま振り返るとミックスローンにしておいてよかったと感じています。 全額変動にしていれば、金利上昇の不安はもっと大きかったかもしれません。 また、当初から全額固定にしていればこれまでの低金利の恩恵を十分に受けられなかった可能性もあります。

住宅ローンに絶対の正解はありません。 大切なのは、金利上昇に一喜一憂するのではなく、自分の家計状況に合わせて冷静に判断することです。

今後も変動金利の動向を監視しつつ、必要に応じて繰り上げ返済の是非を再検討していきます。 ただし、当面は住宅ローンを無理に減らすよりも、手元資金の流動性を保ち、インデックス投資を継続する方針です。

住宅ローンは、家計における最大級の固定費であり負債です。 だからこそ、放置せず、慌てず、家計全体のバランスを見ながら付き合っていきたいと思います。