日経新聞の記事で改めてわかった”がん”の医療費

日曜日の日経新聞の一面で、がんの死亡率による県内格差を取り上げていました。

自分が住んでいる街と隣の街で病気の死亡率に大きな格差があったとしたら……。日本経済新聞が全国1741市区町村のがんの死亡率を調べたところ、同じ県内なのに２倍を超える格差があることが分かった。医療費を使わずに死亡率が低い地域がある一方、医療費を多く使っているのに死亡率が高い地域もある
（2017/5/21付　日本経済新聞　朝刊より一部抜粋）

記事の論点は、地域ごとに医療格差が存在しているという事実と今後の課題についてでしたが、そこで目に留まったのが、記事の内容を補足するために掲載されていたグラフ。

このグラフ、縦軸が医療費、横軸が死亡率という構成でしたが、縦軸の医療費の数値範囲が0万～80万という範囲であり、また大半の自治体は30万～60万の中に納まっていました。

30万円と60万円では2倍の差がありますが、結局のところ１００万円もあれば治療費としてはお釣りがくるという事実だけが印象に残りました。

もちろん例外はあるでしょうし、それこそ入院が長期化したり先進医療を使ったりすれば１００万円で収まるとは思えませんが、この事実について覚えておいて損はないと思います。

残念ながら記事の中では、この医療費が、保険制度（高額療養費）の適用前なのか後なのかについては説明がありませんでしたが、仮に適用前の話だったとすると、負担を強いられる医療費はさらに低いということになります。

この記事を冷静に見れば、医療保険は絶対必要、がん保険もやっぱり必要・・・という概念が崩れると思います。

まずは自由になる100万円を貯めるところから始めたほうが間違いないと言えます。