1年以上前の雑誌の話になりますが、日経トレンディの2017年10月号の特集記事が『教育費』に関するものでした。どのくらいかかるのか?どうやって準備するのか?というのがテーマです。
大学までオール公立でも1000万円近く、オール私立になるとその倍以上…と金額だけを見てしまうとしり込みしたくなりますが、実は次の2点を抑えておけば、闇雲に恐れる必要もないとのこと。
まず対策1ですが、中学卒業まで支給される児童手当を一切手を付けずに残しておけばそれだけで200万円以上になります。児童手当の分別管理については私も実践しており、いままで給付された児童手当については一切手を付けていません。
対策2の定額貯金については、とくに教育費の貯蓄として実践しているわけではありませんが、出産祝いやお年玉など子どもの為にいただいたお金については一切手を付けずに残していますのでその分の貯金はできています。
対策1も対策2もとにかく貰ったものを使わなければいいだけですから、難易度は高くありません。そして対策1と2を実践すると、中学校卒業までに計算上は400万円近い金額が貯まります。
ここからは推測になってしまいますが、仮に公立高校に進学すれば授業料は無償化されていますので、そのまま大学に進学しても、大学が国立である場合はほぼ全額をカバー、私立であっても2回生くらいまではカバーできそうです。
もちろん純粋な学費の他にもいろいろな費用がかかってくるので、それらの費用については別途用意する必要はあるでしょう。あくまでも最低限の部分だけになりますが、その部分が確実に用意できているのとできていないのとでは、プレッシャーのかかり方も変わってきます。
対策1と対策2を実践することにより最低限の教育費を確保する、それ以上かかる分については財形なり運用なりで別途用意する。
当面はこのスタンスで行きたいと思います。
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