【知らなきゃ大損】会社員が絶対使うべきおトクな福利厚生10選！

下手な節約よりに労力をかけるよりも、会社の福利厚生を徹底的に利用したほうが、金額的な効果が大きい場合も多いです。

【知らなきゃ大損】会社員が絶対使うべき超おトクな福利厚生10選！

社宅（住宅補助）

数ある福利厚生の中でも、最強なのが社宅制度です。

会社の規定（年齢・婚姻の有無・役職・実家の近さ）もあるので希望者全員が利用できるとは限りませんが、家賃が格安で設定されている場合がほとんどです。

社宅の形態は、「社員寮」「専用社宅」「借上社宅」など様々ですが、利用できるチャンスがあれば、ぜひ利用しましょう。

とくに住宅購入を考える必要がない独身時代は、一気に財産形成をすすめるチャンスです。

社宅制度がない場合でも家賃補助制度（住宅手当）を設けている会社も多いです。なんらかの制度が利用できないか、確認してみましょう。

住宅費は固定費の中で最も大きいものです。そこをバッサリと節約できるのは、かなり効果的です。

休暇制度・休職制度

休暇制度は労働基準法で認められている労働者の権利です。これを法定休暇といいます。当たり前の話ですが、自営業者、フリーランスの方は休んでいる間の賃金保証がありません。

法定休暇の例

個人的には稼ぎの多さよりも、休みの取りやすさのほうが優先順位が高いです。

慶弔金制度

一般的な会社の場合、従業員の慶事や弔事、被災した場合など、規定の中で金額を支給する制度（慶弔金制度）が用意されています。

親切な会社であれば総務さんが案内してくれるかもしれませんが、基本的には自分から申請しないと支給されないと思ったほうが無難です。

また、申請先が「会社」「労働組合」「親睦会」「互助会」「保険組合」など、複数ある場合もありますので、よく確認するようにしましょう。

会社自体に制度がなくても、組合や部署の親睦会などで規定されている場合もあります。総務の担当社員や先輩に聞いてみましょう！

健康診断・人間ドック費用の助成

会社は労働安全衛生法という法律によって、従業員に対して健康管理を行う義務を負っています。

この健康管理を行う義務の中に、「健康診断を受けさせる」という規定があります。労働者の最も基本的な権利と言えますが、同時に従業員側にも受診する義務があります。

この健康診断をもし自腹で受けようとしたら、いくらかかるかご存じですか？

健康診断は保険適用ではないので病院によって金額は異なりますし、また検査項目の多少でも変わってきますが、一般的な検診の場合おおよそ1万円前後はします。

この費用を（義務とはいえ）会社が負担してくれているわけですから、利用しない手はありません。

会社によっては2次検査や、人間ドッグの費用、配偶者の検診費用についても助成してくれる場合がありますので、確認してみましょう。

健康保険の付加給付

従業員は社会保険（健康保険）に加入していますが、会社によっては一般的な保険組合（協会けんぽ）ではなく、独自の健康保険組合を組織しています。

そしてこの健康保険組合には、法律で定められている給付（法定給付）に上乗せして支給される付加給付が用意されていることがあります。

付加給付の一例

独自の健康保険組合に加入している会社にお勤めの場合は、どのような付加給付があるのか、ぜひ確認してみましょう。

社内預金・財形貯蓄

会社員にとって財産形成の強い味方になるのが社内預金と財形貯蓄です。

社内預金は金利は0.5%以上を確保するように厚生労働省から指導が出ています。会社によってはさらに利子を上乗せしてくれる場合もありますので、利子だけを見れば、社内預金がお得です。

注意点としては、あくまで社内で運用を完結させているので預金保障制度（ペイオフ）の対象外（倒産したら戻ってこない可能性あり）であることです。

財形貯蓄は社内預金と比べて金利的な魅力はありませんが、運用はあくまで金融機関ですからペイオフの対象です。

低金利の時代が続いているので昔に比べて旨味がなくなったと言われていますが、給料から強制的に天引きしてくれることで、先取りで貯蓄できるわけですから利用しない手はありません。

また、天引き額を調整することで手元に残るお金を一定に保つことができるので、昇進・昇給したときに、生活費までも一緒にあげてしまうこと（パーキンソンの法則）を防ぐことができます。

パーキンソンの法則の罠にはまってしまうと、簡単には生活の質を下げることができなくなり、結果的に節約力が身につきません。

社員食堂

社員食堂はなかなかあなどりがたい福利厚生です。なんと、人材派遣会社の調査によると、社宅制度・住宅補助に続いて人気の高い福利厚生となっています。

福利厚生の人気は「住宅手当・家賃補助」48.3％、「食堂、昼食補助」33.9％ | 人材派遣・人材紹介のマンパワーグループ

社会人経験者を対象に、「会社の福利厚生として良いと思うもの」「実際にあった福利厚生でよかったと思うもの」についてのアンケート調査を実施しました。

www.manpowergroup.jp

実際、社員食堂にはさまざまなメリットがあります。

かかる食費のイメージとしては、自炊 ＜ 社員食堂 ≦ コンビニ飯 ＜ 外食 でしょうか。ワンコインで栄養バランスが取れた定食にありつけるのは、ありがたい限りです。

わたしもよく利用していました。いまは食堂がない場所で働いているので残念です。。。

団体契約保険・団体契約取扱保険

団体保険は会社が損害保険会社・生命保険会社と提携をすることで、一般の保険商品より割安な保険料で加入できる制度です。

団体保険には以下の2種類があります。

基本的には団体契約保険のほうが割引率が高いのでおススメです。ただし、あくまで保険会社が会社（団体）向けに提供している商品になるので、退社した場合は契約を継続できない点だけは注意が必要です。

団体契約取扱保険は、割引率は低いもののあくまで個人用に販売されている保険商品を会社が給料から天引きしているだけなので、退職しても契約自体は続けられます（団体扱いではなくなります）

どちらの場合も、保険料の節約につながるので積極的に検討してみましょう。

１つの会社で長く働くのであれば団体保険がおススメです。転職が視野に入る場合は、団体契約取扱保険にしておきましょう。

福利厚生代行サービス

会社が福利厚生事業の一部を、専門業者にアウトソーシングしている場合があります。

福利厚生サービスやカフェテリアプランと呼ばれることが多いようです。内容は各種チケットの割引、優先枠の提供、宿泊料金の助成などさまざまです。

従来は会社ごとに施設と提携し、「法人契約」「法人割引」という形で従業員に提供していましたが、最近は業務効率を優先して、外部業者にアウトソーシングする方式が広まってきました。

代表的な福利厚生代行サービス会社

こういった福利厚生サービスを導入している会社で働いている方は、積極的に利用しましょう。何かをするときは、「使えるサービスはなかったかな？」と意識することが大切です。

私のおススメはレジャー関連の割引です。子どもの分まで割引になるので、強力な節約ツールになります。

自己啓発への支援金制度（資格取得支援・セミナー参加費）

会社によっては、社員のスキルアップを目的として、資格取得費用や、セミナー参加費用などを助成する制度を設けている場合があります。

業務に関係する勉強に限られる場合が一般的ですが、中には自己啓発と認められるものに広く支援してくれる会社もあります。

自己投資は節約をしてはいけない分野の筆頭ですが、こういった制度をうまく活用して節約できるのであれば、まさに一石二鳥です。

支援制度がある場合は、積極的に利用しましょう。

私が以前働いていた会社では、資格試験の受験料の補助や、合格時のお祝い金の制度がありました。

まとめ

今回は、会社員が絶対使うべきおトクな福利厚生10選！というテーマで解説しました。

福利厚生は組織人として働いているからこそ使えるメリットであり強みです。少し意識するだけで、数万円～数十万円の差になって返ってきますので徹底的にリサーチしましょう。

少々乱暴な言い方ですが、社宅に住んで住宅費を浮かし、自炊と社員食堂で食費をセーブしていれば、この２つだけで平均的な人の節約力を簡単に上回るはず。

あとは通信費・生命保険・マイカーなど、費用の大きいところを最適化すれば鬼に金棒です。

社宅に住めれば、節約の半分は終わったも同然です。それほど福利厚生の魅力は大きいので、利用しないと大損です！